焼鴨来了のブログ

銀行の定期の利率に愕然。
今から株なんてカモになるのは自明の理。
しかし長期保有するのでいいか。

暇つぶし

さてっと、今日は日曜日。
株関係は暇ですね。


お慰みに証券業協会のデーターでも紹介しましょうか?
まず”個人投資家の証券投資に関する意識調査"(2017年10月公表)より
抜粋というか、まとまっているのをそのままコピーで張り付けただけです。
出典元はもっと詳細がのってますので、興味のある方はそちらまで。


またインタネットからの調査なので、あまり数字的には頼りになりませんが、
とりあえず傾向ということでご紹介。
(→以降は鴨之介のコメント)


・金融資産保有額は、 「1,000~3,000万円未満」が 28.2%と最も多いが、 半数(50.6%)は 保有額1000万円未満。 推計の平均保有額は1,828万円
→まぁ、妥当なところですか?となると3000万以上は約20%強ですね。
 ものすごい数字だと思いますが・・・。


・証券保有額は、 「100~300万円未満」が21.2% と最も多く、74.6%が 保有額1000万円未満。 推計の平均保有額は1,009万円(注証券:株式、投資信託、公社債)。


・株式保有額は、 「100~300万円未満」が23.8% と最も多く、 約7割(68.4%)が 保有額500万円未満。 推計の平均保有額は、764万円。
→平均では皆様意外とお持ちですね。


・投資方針は、「概ね長期保有だがある程度値上がり益があれば売却する」が38.3%と最も 多く、次いで、「配当を重視している」が20.1%で続く。若年層ほど株主優待を重視する 傾向が伺える。
→鴨之介もその通り。しかし売り時が難しい。
 大木ヘルス、いつ売ればいいんでしょう?


・本調査はインターネット調査であるため、主な注文方法は「証券会社のインターネット取引」 が73.8%と最も多いが、年代別にみると、60歳以上のシニア層の2割以上が 「証券会社等の店頭」を選択。
→店頭で誰が注文するのかと思ってましたが、還暦を超えた人がやっているのですね。
IPOもそちらに流れているわけだ。


・金融に関する知識が高いほど金融資産保有額が高くなる。 金融に関する知識と年収の関係は、保有資産額との関係ほど強くは見られなかった。
→これはよくわかる。会社でも年収が高いからといって、何もやってない人が多い。
社畜人生、経理知識と金融知識が違うということがわかってない。
その上会社で行う確定給付型企業年金について、質問されてもわからないようで。


・金融に関する知識が高いほど、株式保有額が高くなる。 金融に関する知識-中以下と年収の関係は見られなかった。
→同上ですな。
 というか、サラリーマンは興味ないかぎり、役員ですら、投資信託の意味知らない人
 多いですよ。上に書いたように経理知識と混同している人が多い。
 それと注意しときますが、間違っても若い平社員がそういう人に試すような事を
 言わないこと。バカにされたと思い、いやがらせされますよ。少なくとも
 あいつはなんだ!と上司にちくりに来ますので。


・投資方針について、株式・投資信託ともに金融に関する知識が高いほど長期保有傾向があり、 金融に関する知識が低いほど「特に決めていない」が高くなる。
→変に知恵がついて、失敗する典型ですね。


・女性より男性が、また年代が上がるにつれ、近視眼的行動バイアスが強くなる傾向がある(注 お金を必ずもら えるとの前提で、 ①今10万円を もらう、②1年後 に11万円もらう、 という2つの 選択肢があり、①を選べば近視眼的行動バイアスが強い)。
→鴨之介は①です。当然明日のステーキより、今日の焼肉です。


・どの年代においても、男性より女性の方が損失回避傾向が強い。(注 10万円を投資する と、半々の確率で 2万円の値上がり 益か、1万円の 値下がり損のいず れかが発生する 場合、投資を しない)。
→鴨之介は投資しない。50%の確率で損するのに投資する意味あるのか?
 それもたかだか20%増しの為に?10万の値上がり益なら投資するでしょうが。


・NISA口座開設について個人年収別にみると、開設済みが最も多いのは300万未満の層で64.6%、 開設済みと意向ありの合計が多いのは、300~500万円未満の層で75.1%であった。
→そりゃそうでしょう。金持ちはわずか120万の枠しかないのに、わざわざ
ひらくわけないじゃん。損益通算もできないのに。そのうえ脱税できないのに。


・「非課税期間の拡充」は全体の39.8%が望んでいる。特に20~40代で比較的高め。 また、「年間投資可能額の拡大」が30.6%、 「非課税期間が来たときの手続きの簡略化」が24.1%となっている。
→鴨之介も同意見。


・NISA口座を申し込まない人の理由は「制度が複雑でわかりづらい」が26.9%と最も多い。次いで、「投資する資金が確保 できなかった」が24.3%、「年間投資可能額が小さい」が20.6%で続く。 20~30代では、「口座開設手続きが面倒そう」が3番目に多く22.0%。
→とりあえず口座開設しとけばいいのに。儲けたらでっかいよ。


・つみたてNISAの利用意向者は13.6%。 年代が低いほど利用意向は高く、20~30代で24.7%、70代以上で8.0%。
→年間40万ですからね。やはりお金があればNISAの方がいいと思うし。


・『配当金・分配金に対する税率が上がった場合』と『売買益に対する税率が上がっ た場合』のどちらでも、「上場株式等への新たな投資には慎重になる」「NISAを利用 する」「特に影響はない」が20%前後で上位項目。
→こうなりゃ、株主優待目当ての投資目的に変更です。


・調査回答者のプロファイル(平成29年度、及び平成28年度比較)



となってます。
ネット調査と郵送調査は対象者にかなりのギャップがあるようですね。
ネット調査をどういう風にやったかが気になります。


次に同じ日本証券業協会”個人株主の動向”(2018年7月24日)より


やはり外国人投資家が順調に保有量を伸ばしてますね。
これじゃ、アメリカ様の影響を受けやすいのもわかります。


それに対して、都銀、地銀の保有量の低下。
情けない。これで儲けない、儲けないといっても自業自得。


それにしても外国人投資家、バブル崩壊後から一貫して
日本買いしているとはお見事!
特に震災以降の比率が、上がっている。
国内勢は下がっているか、横ばいなのに。


しかし個人の比率が震災以降、下がっているとは驚きました。
けっ、立ち上げれ、日本!は口ばかりか。



で名寄せ後の個人株主数。
市場参加者は着実に増えています。


そして延べ人数で、株を買う動機では新規上場株、分割、単元株引き下げを
行った会社に集中するようで。
既存の会社では日経が上昇しないと株主は増えない様子。
となる、2018年で単元株引き下げが終了するので、
新規株主は増えないか?


平均保有金額が何を表すのか、不明確ですが、
平均すると、株式保有金額は下がってます。
しかしそれが新規参入によるものということで、よかった、よかった。


ということで、日本証券業協会様、貴重な資料ありがとうございます。
間違った解釈しているかもしれませんが、素人の解釈ということで
お許しください。


それでは、暑い夏の日が続きますが、
とりあえず、生き延びて、10月からの爆上げに期待しましょう。
クリスマスキャロルが聞こえる頃にはいい事になってますよ。



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